 | 近年、レジリエンス強化に資する多様なITサービスが開発されており、本研究会は、それらのサービスをどのように活用しDXを進めるかを検討する目的で発足しました。 一方、脅威発生後の対応においては、 ・大量かつ多種の情報処理、 ・自社BCPに基づく迅速な判断と行動提案、 ・時間経過に伴う新情報への対応・修正、 といった高度なプロセスが求められます。これらを適切に実行するためには、近年進化の著しい AI能力の活用が不可欠 になると想定されます そこで、簡易プロトタイプによるPoCを実施したところ、「BCPの発動をAIで支援する」ことが十分可能である ことが確認されると同時に、現行BCPそのものに改善すべき課題が存在する ことも明らかになりました。（2025年12月の定例会で発表） BCPの改善については演習研究会が提案する カモ・タラBCP と連携しながら、RDX研究会として 「BCPの発動をAIで支援する研究」 を今後さらに推進していきます。 座長：yueda@resilience-japan.org (上田悦久） |
 | 社会の変化に伴い、自然災害などの従来からのハザードに加え、サイバー攻撃やテロなどの新しいハザードのリスクも増大しています。これらに立ち向かうためのキーワードがしなやかさ＝レジリエンスです。2016年発刊の「しなやかな社会の挑戦」（日経BPコンサルティング）を題材にしています。 座長：kokogawa@resilience-japan.org（爰川知宏） |
 | 災害や事故などの被害から立ち直るために、企業を中心とした組織が備えるべきレジリエンスを研究しています。組織のレジリエンスを定量的に評価する手法の開発を目的として、関連論文や事例研究を通じて、メンバー同士が議論しながら、研究を進めています。 座長：ktashiro@resilience-japan.org (田代邦幸） |
 | UN（及びISO規格）の文献を参考に、日本社会に適合する評価指標の研究を行う。レジリエントな地域社会の構築に取り組む日本の市区町村、企業及び学術団体における連携事業や研究開発に焦点を当て、防災・減災システムの強化、レジリエンス、サステナビリティ必要な情報を収集し、評価指標を検討する。また、当研究会は2020年度より減災サステナブル技術協会の主催する「防災・減災×サステナブル大賞」の表彰審査における評価指標の見直しについても活動支援を継続する。（旧：レジリエントな都市研究会） 座長:ktanaka@resilience-japan.org(田中和明） |
 | 創設以来、本研究会では、メンバーの経験や知見に基づく討議を重ね、その成果を踏まえた多様なタイプの実演習を実施してきました。 その過程で、参加者から「演習成果に関する悩み」が多く寄せられ、そもそも BCPそのものに構造的な問題があるのではないか という疑問が生じました。 この問題意識を整理し、課題と解決に向けた思考プロセスを提案するため、メンバー有志により 2024 年に Journal of Disaster Research に論文を発表しています。 https://doi.org/10.20965/jdr.2024.p0601 参考翻訳：演習研究会 |一般社団法人レジリエンス協会 その後、研究会は一時休会していましたが、レジリエンスDX動向（RDX）研究会における「BCPの発動をAIで支援する研究」の進展により、演習研究会が提案した カモ・タラ方式の思考プロセスのさらなる進化が必要 であることが明らかになりました。 そこで本研究会を再開し、RDX研究会と連携しながら、BCPのAI化によって新たに求められるカモ・タラ思考プロセスの課題整理と提案を進めてまいります。 最終的には、新しい思考プロセスを用いた演習の実施も目標とします。 座長：yueda@resilience-japan.org (上田悦久） |
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